日本企業が抱える課題と健康経営への取り組み

こんにちは!

健康経営アドバイザー&パーソナルトレーナーの嬉野智哉です。

今回は「日本企業が抱える課題と健康経営への取り組み」という内容を解説していきます。

経営者ではなくとも、従業員として働かれている方にも身近になってくる話題ですので、今後のご参考にしてください。

堅苦しい文章にならないように、お伝えしていきます。

 

1.日本企業が抱える課題と健康経営

今回はこちらの4つの切り口から解説していきます。

・労働力不足
・従業員の高齢化
・医療費の適正化
・メンタルヘルスの不調

どれもわが国における課題の一部ですね。

 

2.労働力不足

日本では生産年齢人口の減少に伴う労働力不足への対応が急務です。

 

(1)生産年齢人口

生産年齢人口(せいさんねんれいじんこう, working-age population)とは、経済学用語の一つで、各国の国内で行われている生産活動に就いている中核の労働力となるような年齢の人口のことをいう。

出典:Wikipedia

生産年齢人口は2050年には、5,000万人を下回ることが予測されています。

ピークの1995年には8,717万人を計測していました。

 

(2)労働力不足を補うには

高齢者に今まで以上に健康で活躍していただかなければいけません。

また、育児や介護に関わる方、障害者の方々も活躍できるような社会にしていかなければなりません。

そのためには企業も工夫し、ワークライフバランスの保持を実現できる職場にしていくことが必須と言えるでしょう。

 

3.従業員の高齢化

企業の従業員の構成比でも高齢者の割合が高まってきています。

 

(1)労働力人口の平均年齢

1970年の38.4歳から2015年には45.8歳になっています。

加齢により健康度が低下し「プレゼンティーズム状態」になっている従業員が増加している実態があるといえます。

 

(2)プレゼンティーズム

プレゼンティーイズム(presenteeism)とは、心身の不調によって思うようにパフォーマンスが取れなくなる状況のこと。

具体的には、首や肩のコリ、頭痛や胃腸の不調、軽度のうつ、花粉などのアレルギー症といったもので、つらくても無理をすれば勤務できる程度の疾病にかかっている状況です。

このプレゼンティーズムは企業の生産性を低下させているといわれています。

 

(3)プレゼンティーズムに対応するには

健康管理は自己責任のみとせず、健康経営の視点で、全社的な対応をすることが生産性を高めることになります。

また、大きな疾病に陥らないためのリスクマネジメントとしても効果があります。

 

4.医療費の適正化

医療費が適正化されないと、企業や医療保険者を取り巻く環境が悪い方向へ大きく変化してしまいます。

 

(1)国民医療費が増加すると

国民医療費が増加し続けると、保険者の財政悪化を招き、結果として健康保険料の上昇という形で企業負担の増加を招くことになります。

 

(2)働き盛り世代と生活習慣病

働き盛り世代のときに発症することが多い生活習慣病は、自らの努力で生活習慣を改善することが難しいケースも多々あります。

働き盛り世代のときに発症した生活習慣病への対応を怠ると、退職後に重症化することもあります。

 

(3)医療費の適正化へ導くには

ヘルスリテラシー向上のための取組みにより企業がサポートすることができれば、上手く生活習慣をコントロールできる可能性が高まります。

また、ヘルスリテラシーを高めておくことは国民健康保険制度への負担軽減にもつながるといえます。

 

5.メンタルヘルスの不調

従業員にとって1日24時間のうち8時間以上は職場に関係していますので、職場環境の悪化が従業員の健康に多大な影響を与えると考えられています。

 

(1)モチベーションや業務効率の低下

近年、労働者を取り巻く環境が大きく変化し、職場環境に関係するストレス要因が増加の一途を辿っています。

メンタルヘルス不調はモチベーションや業務効率の低下だけでなく創造性も損なわれます。

 

(2)メンタルヘルスの不調を発症すると

残念なことに、メンタルヘルスの不調は発症すると完治まで長期間に渡るといわれており、一度治癒しても再発のおそれも大いにあります。

 

(3)ワーク・エンゲージメントがカギとなる

ワーク・エンゲージメント(Work engagement)とは、仕事に対してのポジティブで充実した心理状態のこと。

出典:Wikipedia

メンタルヘルス不調への対応には、健康経営の視点から「ワーク・エンゲージメントの向上」を目指していくことも必要です。

 

6.まとめ

いかがだったでしょうか?

今回は「日本企業が抱える課題と健康経営への取り組み」という内容を解説してきました。

経営者ではなくとも、従業員として働かれている方にも身近になってくる話題ですので、今後のご参考にしてください。

 

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嬉野 智哉

嬉野 智哉

パーソナルトレーナー / 健康経営アドバイザー

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